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「新エネルギー新報」では、太陽光発電など再生可能エネルギービジネスを手掛けるキーマンに、随時インタビューを行っています。若いアントレプレナーも多く、再生エネの将来を期待させる内容となっています。是非ご一読下さい。
※役職名等は取材時のままです。
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掲載日：2016年11月5日号
【ゼファー 田中 朝茂 社長】
◇固定価格買取制度の対応機種で市場拡大目指す
ゼファーは、小形風力発電機メーカーのパイオニアとして市場を牽引してきた。固定価格買取制度(ＦＩＴ)が開始して４年が経過し、同社のＦＩＴ向け風力発電機は本格導入開始から１年強で出荷台数が累計100台となった。しかし、今後も拡大を図るにはいくつかの課題もある。ゼファーの田中朝茂社長に今後の展望などを伺った。
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掲載日：2016年10月20日号
【日本総合研究所 理事 足達 英一郎 氏】
◇温暖化対策、日本企業はパリ協定にどう対応すべきか
2015年12月に開催された、国連気候変動枠組み条約締約国会議(ＣＯＰ21)で採択されたパリ協定は、2016年11月４日に発効する。米国や中国のほか、欧州連合やインドなども批准手続きを終えたことで、排出量割合や55カ国以上の締結などの発効要件が満たされた。今後、日本企業はどのような対応が求められるのか、日本総合研究所理事の足達英一郎氏に寄稿を頂いた。
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掲載日：2016年10月5日号
【茂木町農林課土づくり推進係 永嶋 靖史係長】
◇昔ながらの手法で堆肥製造、木質燃料製造など新たな取組も
栃木県茂木町は、2015年度にバイオマス産業都市としての認定を受けた。家畜の糞尿などの有機系廃棄物を原料に堆肥を製造するプラントが10年以上稼動する実績を持つ同町では、こうした設備を核にして、森林・農村資源のフル活用と、町民・事業者が一体となった地域のバイオマス資源の活用によって持続的に成長・発展できるまちづくりの実現につなげる。
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掲載日：2016年9月5日号
【オプティレッドライティング 清水 謙一顧問】
◇廉価タイプや効率追求形製品ラインアップ併用でＬＥＤ照明普及
ＬＥＤ照明の発光効率の高まりなど性能向上・技術開発が進む中、オプティレッドライティングは、発光効率をより高めたＬＥＤ照明製品だけでなく、初期導入費を抑えることに重きを置いた廉価タイプのＬＥＤ照明もあわせてラインアップしている。同社の清水謙一顧問にＬＥＤ照明製品開発の考え方などについて話を聞いた。
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掲載日：2016年9月5日号
【岩崎電気 取締役上席執行役員 照明事業部長 有松 正之氏】
◇岩崎電気、横浜スタジアムのＬＥＤ照明が日本照明賞受賞
岩崎電気は、同社が設計・納入した横浜スタジアムのＬＥＤ照明設備が日本照明賞を受賞した。ボールの見え方などに関する細かな配慮が必要な屋外ナイター向けのＬＥＤ照明の設計・導入実績を獲得。今後も2020年に開催される東京オリンピック向け照明の受注に注力するほか、特定の競技向けも含むスポーツ用途で活用できる各種ＬＥＤ照明製品の開発を推進し、国内外での製品提案を進める。
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掲載日：2016年8月5日/20日合併号
【Looop 中村 創一郎社長】
◇発電事業者もお客様も喜んでいただける電力の提供
Looopは、自分で太陽光発電所を組み立てる「MY発電所キット」のヒット商品で知られる。コストパフォーマンスの高い商品提供で、太陽光発電のコストを大幅に引き下げる原動力となった。中村創一朗社長は、太陽光のみならず風力や地熱発電なども含め、将来的にさらに安価になる再生可能エネルギーの電源を活用した「エネルギーフリー」の社会を目指す。
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掲載日：2016年8月5日/20日合併号
【ジャパン・リニューアブル・エナジー 経営統括本部事業企画部 鈴木 学部長】
◇ジャパン・リニューアブル・エナジーの太陽光発電事業戦略
2020年500MWの発電所運営計画
ジャパン・リニューアブル・エナジーは、国内各地で太陽光発電所の開発を進め、2020年までに合計500MWの太陽光発電所の稼動を計画している。固定価格買取制度が定める太陽光発電の電力買取価格が引き下げられる中、メーカー、金融機関出身者など事業開発や運営に係る多くの分野から専門ノウハウを備えた人材を招き様々な知見を活かした太陽光発電所の建設を推進するほか、計画の停滞した案件の取得も進め太陽光発電による長期の安定したエネルギー供給体制を構築する。
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掲載日：2016年8月5日/20日合併号
【ジンコ・ソーラー 銭晶副会長】
◇パネルの高性能化で競争力高め世界市場で拡大目指す
ジンコ・ソーラーは、2016年第１四半期のソーラーモジュール出荷量1,600MWとなりメーカー別で世界トップとなった。また太陽光発電プロジェクトも進めており、同時期の発電量は210GWhに達して、前年同期からは81.7％増加している。今後の製品戦略や太陽光発電プロジェクトをどのように進めるのか、ジンコ・ソーラーの銭晶副会長に話を聞いた。
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掲載日：2016年6月5日号
【ジャパンブルーエナジー 堂脇 直城社長】
◇地産地消の「バイオマス水素」で地域活性化に貢献
ジャパンブルーエナジー(ＪＢＥＣ)は、ブルー水素製造プラントを核として、地域に賦存するバイオマスから水素を製造し、地域での活用を提案している。都市部では下水汚泥など、山間部では畜産廃棄物などを利用して地域に適したビジネスモデルを提案する。「ＣＯ2フリー水素」の概念が広がることで同社の技術も注目されている。堂脇直城社長に話を聞いた。
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掲載日：2016年5月5日号
【大光電機 代表取締役社長 前芝 辰二氏】
◇東大阪で建設の技術開発センター施工は大林組
照明専業メーカーの大光電機は、2015 年度の事業全体の売上高が前年度より18 億円増の400 億円となった。同社は戸建て住宅や店舗向け照明の製造販売を、間接照明など得意とする分野の事業展開に2016 年度も注力していき、同年度の事業全体の売上高は415 億円を目指す。東大阪市では20 億円を投じ技術開発センターの建設も進めている。
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掲載日：2016年4月5日号
【タケエイ 取締役専務執行役員 経営企画本部長 輿石 浩氏】
◇新たな事業モデル実現へ被災地や都市部でバイオマス発電推進
タケエイは、現在青森県平川市で他社との協力により出力6,250kWの木質バイオマス発電所を運営しているほか、東日本大震災の被災地でもある岩手や福島県でもそれぞれ6,250kWと約6,800kWの木質バイオマス発電所の建設・運営計画を進めている。最近では被災地のほか都市部である神奈川県横須賀市でもバイオマス発電事業実施に向けた検討に着手したほか、再生可能エネルギー発電事業を各国で展開する海外企業とも協力関係を構築している。これらの取り組みについてタケエイ取締役専務執行役員 経営企画本部長の輿石 浩氏は、「ビジネスモデルの転換」のための一環と位置づけ、今後の事業展開への意欲を示す。
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掲載日：2016年3月20日号
【住環境計画研究所 代表取締役会長 中上 英俊氏】
◇省エネ実現のカギは細かな無駄への気づきと国民総出の実践
国の長期エネルギー需給見通しでは、今後オイルショック後並みの徹底した省エネを推進し、2030年度までに国内家庭の年間の消費エネルギー量に相当する5,030万㎘(原油換算)のエネルギー消費削減を上積みする方針が掲げられた。資源エネルギー庁省エネルギー小委員会の委員長なども務める住環境計画研究所 代表取締役会長の中上英俊氏は、今後省エネを図るには、身の周りのエネルギーの使い方における細かな無駄に対する気付きと、その解決へ消費者それぞれが省エネ型行動を実践する国民総動員での取り組みがカギになると指摘する。
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掲載日：2016年3月5日号
【総合地球環境学研究所 増原 直樹プロジェクト研究員】
◇地域エネ政策は住民と事業共存や支援掲げる条例制定段階へ
地方自治体では東日本大震災以降、再生可能エネルギー活用に関する条例制定の動きが相次ぐが、地域のエネルギー政策研究に長く携わる総合地球環境学研究所の増原直樹プロジェクト研究員は、最近では再生可能エネルギーによる発電事業への行政支援形態や紛争回避のための手続きなどを示したより具体的な内容に言及する条例制定が相次ぐと説明する。国のエネルギー政策決定や電力小売全面自由化などによる今後の影響も含め、地域エネルギー政策について考えられる展望を同氏に聞いた。
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掲載日：2016年3月5日号
【岡山県真庭市長 太田 昇氏／中之条パワー 代表 山本 政雄氏】
◇岡山県真庭市長「木質バイオマス発電利益を人材育成へ」
地域新電力先駆け事例など紹介の先進エネ自治体サミット
一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会は、先進エネルギー自治体サミットを２月２日に開催した。地域資源の利活用と雇用の創出、新電力ビジネス、スマートコミュニティ形成事業など、最新技術や産官学による最新事例の紹介も含め自治体へ向けた幅広い情報提供へ、地域の取組みについて各地の首長などが紹介・アピールを行うサミットを開催した。
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掲載日：2016年2月20日号
【米国風力発電協会 マイク・ガーランド会長】
◇風力発電事業者、電力会社、消費者はwin-win-winの関係にある
米国風力発電協会( ＡＷＥＡ ) 会長で、パターンエナジーグループ社長のマイク・ガ−ランド氏が来日し、北米と日本の風力発電の現状について語った。同氏は、米国の風力発電事業はこの５〜６年で飛躍的に拡大しており、製造も含めた風力発電産業が進捗しており、その要因は低コスト化が進んだこと、また電力事業者が風力発電を導入することにメリットを見出したことが大きいと指摘した。
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掲載日：2016年1月20日号
【地球環境産業技術研究機構理事・研究所長 山地 憲治氏】
◇ＦＩＴ制度改正で長期エネルギー需給見通しの数値実現
2016年の再生可能エネルギーにはどのような展望があるのか。山地憲治 地球環境産業技術研究機構(ＲＩＴＥ)理事・研究所長は、再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小委員会の委員長として、固定価格買取制度(ＦＩＴ)の見直し案をまとめた。同氏にＦＩＴを含め今後の展望や課題などを聞いた。
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